i-Constructionの本質は「カイゼン」にある
「改善」と「カイゼン」の違いがわかる方は、どのくらいいるだろうか?
私は2年ほど前から、土木技術者たちにこの問いを投げかけているが、正解できる者は1割もいない。
このカタカナの「カイゼン」が製造現場で定着したのは日本である。もしご存じない方がいたら、ぜひ調べてほしい。この奥の深い言葉を。
さて、今からちょうど2年前に、建設業界において、この「カイゼン」に本気で取り組もうとした人がいた。
下記の報告書を作成した面々である。
この報告書を作成したのは、
- 小澤一雅 東京大学大学院工学系研究科教授
- 小宮山宏 (株) 三菱総合研究所理事長
- 建山和由 立命館大学理工学部教授
- 田中里沙 (株)宣伝会議取締役副社長兼編集室長
- 冨山和彦 (株)経営共創基盤代表取締役CEO
- 藤沢久美 シンクタンク・ソフィアバンク代表
である。
ご覧の通り、報告書の作成にあたって、建設業界の関係者は一人も参加していない。この報告書のとりまとめ責任者は、三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏であった。
多くの土木技術者は「建設業に関わっていない素人の報告書なんて…」と思ったであろう。そう、建設業界は長らくの間、業界関係者が中心となり、内輪で物事を決めてきた傾向がある。ある意味、井の中の蛙だった。
そんな我々に対して、上記の面々が今後の建設業をどのようにすべきか議論し、この報告書の中にカタカナの「カイゼン」という言葉が登場することになる。
ふつうの人であれば、さらっと読み飛ばしてしまうところであるが、実はこのカタカナの「カイゼン」が一気に建設業界の雰囲気と環境を変えることになるとは、ほんの一部の人にしかわからなかった。
そこで私はいつもこれを引き合いにだし、カタカナ「カイゼン」の意義を説いてきた。しかし、それをまともに受け止めている土木技術者は少ない。
「カイゼン」こそ、建設現場の生産性革命に必要な言葉である。この考え方を理解し、実践する会社もしくは土木技術者だけが、真の生産性革命を語る資格を持つのである。
確かに中小のくくりは資本金3億以下又は300人以下だけど、現実は9割以上の企業は3千万以下又は30人以下程度です。
言いたいこと非常によくはわかるし、その通りのだと感じるところはありますが、筆者の言うように「カイゼン」というならば全体の5%程度の企業を中心に焦点をあてられても違和感があります。
こういう点が実際の中小にまでICTが普及しない一因なのでは?
今後の記事次第かと思いますが
全体的に浅い認識の印象を受けました。
そもそも「生産性」とはなんなのでしょうか?生産性革命が起きることによって誰がその恩恵を預かることができるのでしょうか?社長ですか?
社員までそのメリットを享受できるのでしょうか?
実態は、現場がICTに取り組もうとしても、発注者からの理解が得られないため二重管理を強いられているケースも多く、過渡期の感が強いです。かつての電子納品もそうでしたが。電子納品でなにか現場は恩恵に預かれたんでしょうかね。現在もペーパーレスとは程遠い実態じゃないですか?
ICTは数多くある手段の1つに過ぎません。上手く導入されている企業はそれを判っています。そういった企業はICTに限らず、様々な工夫と努力をしています。あまり盲目的にICTという言葉に振り回されるのも考えものです
国交省は割とレスポンス良いイメージですが、そこから下の局、市町村はまるでだめですね。結局担当監督員の安パイのために従来の書類もだすはめになる。
ICTとかアイコンストラクションとかの言葉に振り回されるのは危険
でもそれを逆手に上手く立ち回るのも大事
今後の記事でどこまで踏み込んで書いていただけるか期待します、ICTに対する発注者の理解はもっと欲しいですけどね、もっと勉強しろって思います
i-Constructionは制度より
意識改革が必要だと思う昨今でございます。
発注者は勿論ですが、ついつい施工者も
古い考え方に縛られてしまいがちです。
今が土木が変わる潮時じゃないでしょうか。
ICTとかCIMとか格好つけてはいるけれど、リニアモーターカーや新幹線と同じく、
世界中に新しい日本の土木技術を輸出したい。
世界には広大な国もあれば、日本より人口も面積も小さな国もある。
その為に日本中を利用した国策実験ということでしょ
今現場で行っていることとは違う未来になるかもしれないけれど、
少子化対策の面のあわせもっている為、国からの投資が止まることは当面無いように思います。
i-Constructionの導入して高い機材を揃えることよりも、i-Constructionを使って創意工夫をしなければ、何も意味がありません。私は絶えず災害復旧工事の現場でi-Constructionを導入していたら、こんなことができると日々想像していました。これからはi-Constructionでの競争時代になると思います。