なぜ技術者の給与は低い？施工管理技士の転職サイトは「2強時代」へ

施工管理技士の転職活動が増加する理由

今、施工管理技士の転職活動や転職相談がどんどん増えている。

建設技術者の全国的な人手不足に伴い、施工管理技士の給与額が上昇し、施工管理技士にとっては転職するだけで給与アップしやすい環境になってきているからだ。

特に40代、50代の経験豊富な施工管理技士は、どこの企業も喉から手が出るほど採用したいため、容易に年収を上げることができる。

そこで、40代、50代を中心とした施工管理技士100名に対して、転職に関するアンケート調査を実施してみた。

…すると、意外な結果が判明した。

「施工管理求人ナビ」と「リクナビNEXT」が2強

施工管理技士の転職実績が多い求人サイトは、「施工管理求人ナビ」と「リクナビNEXT」が2強なのだが、ウェブの転職・求人サイトを使って転職したことがある施工管理技士は、たった35%に留まった。

そして、58%の施工管理技士が「知人の紹介」で転職していることがわかったのだ。

これでは施工管理技士たちは、せっかくの給与アップのチャンスを逃していると言わざるをえない状況である。事実、アンケート回答者の48%が年収600万円以下と低かった。

アンケートの概要は次の通りである。

施工管理技士の転職に関するアンケート調査概要

【調査概要】

調査期間：2018年4月26日～30日
調査方法：楽天リサーチによるインターネットアンケート調査
対象地域：全国
調査対象：施工管理技士として就業経験＆転職経験がある方100名

【調査対象の属性】

勤務先は、地場ゼネコン52%、工務店12%、設備工事10%、スーパーゼネコン6%、自営業5%、準大手ゼネコン4%、中堅ゼネコン2%、ハウスメーカー2%。

勤務先

施工管理の経験年数は、10年以上の方が82%、10年未満18%。

施工管理の経験年数

保有資格は、1級土木施工管理技士34%、1級建築施工管理技士が20%、2級土木施工管理技士が11%、2級建築施工管理技士が9%。

保有資格

年収は801万円以上が18%、701～800万円が12%、601～700万円が22%、501～600万円が17%。

年収

年齢は50代が55%、40代38%、30代5%、20代2%。

年齢

――そして、アンケートの結果は次のページの通りだった。

あなたの転職回数は？

施工管理技士の転職回数

あなたが転職した際に利用したサービスは？

施工管理技士が転職した際に利用した転職サービス

あなたが実際に転職した転職・求人サイトは？

施工管理技士が転職した際に利用した転職・求人サイト

あなたが転職時に重視することは？

施工管理技士が転職する際に重視すること

【結果考察】40代、50代の施工管理技士は転職で給与アップ

アンケート調査の回答者は、地場ゼネコンの勤務者が最も多かったが、最も転職で給与アップが見込めるのも地場ゼネコンに勤務している40代、50代の施工管理技士である。地場ゼネコンから大手ゼネコンの支店に転職すれば大幅な給与アップが実現可能だ。

ただし、地場ゼネコンから大手ゼネコンへの転職は難易度が高い。そこで活用すべきなのが「施工管理求人ナビ」の無料サービスである。

たとえば、大手ゼネコンの大規模な現場で派遣社員として経験を積み、その後、大手ゼネコンへ転職する方法もある。派遣社員の期間中も月給50〜60万円以上の待遇なので、年収700万以上は可能だ。実際に、派遣社員を経たことで年収1000万円以上を稼げるようになった施工管理技士もいる。

大手ゼネコンに一発で転職できなくても諦める必要はない。給与アップ、スキルアップ、 キャリアアップの希望を叶える方法は、技術者の数だけある。

建設業の平均年収は、全産業で一番高く、711万8000円である（東京商工リサーチ「上場企業2,172社の平均年間給与調査」）。当然、40代、50代の現場経験が豊富な施工管理技士は、年収アップの確度が非常に高く、年収800万円以上を稼ぐことは難しくない時代だ。

自分は本来どれぐらいの給与をもらうべきなのか、ぜひ「施工管理求人ナビ」に無料登録して、一度ご自身の市場価値を確かめて欲しい。特に40代、50代の施工管理技士は、2020年までに転職をしておくべきである。

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