ゼネコン・サブコン

ジェットポンプ式サンドバイパス工法(J-SB工法)は、海岸域に堆積した砂を固定式ジェットポンプを通して侵食海岸域へスラリー輸送し、侵食された海岸を復元させる工法。五洋建設が開発し、特許を取得している。ジェットポンプ式サン…

AE(アコースティック・エミッション)とは、acoustic emissionの略。材料や構造物の亀裂、変形、破壊などに伴い発生する弾性波(振動や音波)のこと。超音波領域の高い周波数を発する。材料や構造物の欠陥そのものが…

TBM(ToolBoxMeeting、ツｰルボックスミｰティング)とは、危険予知訓練のこと。工事や製造などの作業従事者が、作業内容や段取り､問題点について意思疎通を図り、事故や災害を未然に防ぐ仕組み。

CPD(Continuing Professional Development)とは、専門的な技術者の継続的な専門教育のこと。有資格者が資格取得後、その資格が要求する技術水準を維持するためのプログラム制度。資格自体の質的…

PFI(Private Finance Initiative)は、民間資金を利用して公共施設、公共設備、公共サービスを提供する方法。民間の資本や経営ノウハウを導入することで、効率的な公共サービスの提供を可能とすると共に、…

チップスプレッダ(chip spreader)とは、道路の舗装機械。アスファルト舗装工事などの際に､砕石や砂などの骨材をムラなく均一に散布する。車輪に幅広の鉄輪を使用し接地圧が低いため、ローラマークが残らないほか、散布幅…

共通仕様書とは、発注者ごとに適用される工事仕様書。例えば国土交通省関東整備局のホームページには、土木工事、電気通信設備の工事・業務、測量業務、土地・地質調査、設計業務、発注者支援業務に関する共通仕様書が掲載されている。共…

水平地盤反力係数とは、地盤に水平方向の力を加えたときに、単位変形量を生じさせる単位面積あたりの力。単位にはKh(KN/ｍ3)を用いるのが一般的。水平地盤反力係数が大きければ、杭を打ち込んだ際の地盤変形が少ないことになる。

PMとは､プロジェクトマネジメント(project management)のこと。大規模かつ複雑な建設工事などを効率的に進めるためのマネジメント技術。プロジェクトマネジャーと呼ばれる専門家が早い段階から事業に参加し、企画…

デザインビルド(Design-Build、DB方式)とは、公共工事において設計と施行を一括発注する方式のこと。一つの企業体が設計と施工を行う。デザインビルド方式を導入することで、発注者の調整業務を軽減でき、設計期間と施工…

強度増加率とは、軟弱地盤に盛土を構築する際などの地盤強度を示す。盛土の施工速度や盛土安定対策工法の選定などに必要とされる。土質に応じた経験値から求められる場合が多い。圧密による強度増加率(c/p)は、バーティカルドレーン…

全応力解析法とは、地盤の解析手法の一つ。地盤の水の部分と土そのもののを一緒に解析する方法。土(土粒子、間隙水、間隙空気)に外力が作用したとき、土内部(土粒子骨格、間隙水、間隙空気)で生ずる応力の和を全応力と言う。

PPPとはPublic-Private Partnershipの略で､事業を官民協力で行う体制のこと｡パブリック･プライベｰト･パｰトナｰシップ。公民連携。交通や水道､ガスなど従来地方自治体が行っていた事業に､民間業者が…

トルクレンチ(torque wrench)とは、ボルト､ナットなどのネジを規定のトルクで締める道具。シグナル式トルクレンチと、直読式トルクレンチに分類される。シグナル式トルクレンチは、主に締め付け作業に用いる。設定したト…

屈折波法とは、弾性波探査方法の一つ。地盤の構造や性質を地震波(弾性波)の伝わり方によって調べる。地面や山などの弾性的性質によって、弾性波速度や伝播経路が異なることを利用した地質調査方法で、屈折波法では発破などによって弾性…

弾塑性法とは、土留め設計の手法の一つ。土留め壁を有限長の弾性梁、支保工を弾性支承、地盤を弾塑性床として、掘削に従って変化する土留壁や支保工の断面計算を行う。掘削深さ10ｍ超の土留め壁の設計では弾塑性法を使う。掘削深さ10…

VE提案とは、Value Engineeringの手法に基づいて、サービスや製品の価値を向上させる提案。現在の機能・品質だけではなく、コストなども含め総合的に優れた価値を追求する。建設分野における対象物は、目的物、施工方…

株式会社フジタ(Fujita Corporation)とは、東京都渋谷区千駄ヶ谷に本社を置く建設会社。1910年、広島市で藤田一郎・定市兄弟が土木・建築請負業として創業した。 2013年、大和ハウス工業の株式取得により子…

建設業法とは、建設工事の適正な施工を確保することや、発注者および下請け建設業者の保護などを目的として昭和24年に制定された法律。建設業界の資質向上、工事請負契約の適正化、建設業の健全な発達などを図る。

土木施工管理技士は、国家資格の一種。試験は建設業法第27条第1項に基づき国土交通大臣指定機関が実施する。土木施工管理技士は、施工計画の立案、工程の調整、安全管理、資材・機械の手配など、土木工事現場での指揮管理を行う。土木…