高知県内の南海トラフ地震への備え、ドボクの木材利用とは
「いつ起きてもおかしくない」と言われ続けて、なかなか起きない南海トラフ地震。地震がないに越したことはないが、いつ起きるかわからない（起きないかもしれない）地震に備えなければならない状況が続くことは、行政や住民などにとって、それ自体が大きな負担につながる場合もあるように思われる。
南海トラフ地震による影響は、静岡県から宮崎県まで広範囲に及ぶと想定されているが、地震への備えは、各県ごとにバラツキがあるのが実情だ。なぜバラツキが出ているのかと言えば、県民の危機意識にバラツキがあるからだ。そもそも人という生き物は、「地震が起きるかもしれない」という緊張した状態に長く耐えられるものではないのだから。
10年ほど前、政府が南海トラフ地震による被害想定を出した。私が暮らす高知県では、最大高さ33mの津波に見舞われると言われた。この想定を機に、県内ではハードソフト両面の対策が進められている。しかし、これらの対策がどれだけの効果があるのか、県民は津波から逃げおおせられるのか、実際に地震が起きてみないことには、誰にもわからないのではないか。
そんなことをツラツラ考えているとき、高知県内の地震対策に詳しい高知大学の原忠教授に取材する機会を得た。そこで、高知県内の南海トラフ地震への備えに対する評価、足らざるところなどについて、お話を伺った。取材に際し、原教授が、ドボクへの木材利用についてもいろいろ活動しているという情報を得た。ドボクの木材利用の最近の動き、利用に際しての問題点などについてもお話を伺ってきた。
自治体職員は東北の被災地の今の姿を見るべき
防潮堤の復旧（岩手県山田町） ※画像：原教授提供
――高知県の南海トラフ地震への備えについて、どう評価していますか？
原さん 東日本大震災から10年経ち、様々な対策が進展しています。10年という節目に際し、高知県の南海トラフ地震への備えに対してこれまでの地震対策を振り返ることは、重要な視点だと考えています。
私は東日本大震災発生後、現地に赴き、福島から青森に至る被災地の様々な場所で、定点観測を続けてきました。そこで感じたことは、地域によって、復興の進み具合にバラツキがあるということです。
高知県が南海トラフ地震への備えを進めていくうえで大事なことは、震災を機に東北のまちがどのように変わっていったかということについて、自治体の職員の方々を含め、実際に自分たちの目で見ることだと考えています。現在の東北のまちの姿は、未来の高知のまちの姿だからです。
そのうえで、高知県の南海トラフ地震への備えについて評価すれば、四国地域はもちろん、全国的に見ても、先進的な取り組みをしてきていると考えています。ハード、ソフト両面において、他県にはない充実した取り組みを今も続けています。高知県では、まちの被害を目の当たりにして、復興を見据えたまちの将来を自分事としてとらえ、着実に地震対策を実施してきた成果です。
一方、四国の他県では、南海トラフ地震への備えは他人事になってしまっているので、県内での議論がなかなか熟成されないところがあります。瀬戸内側と太平洋側は防災対策に温度差があります。
ハード整備は東北の被災地と遜色ないレベル
鋼矢板を用いた粘り強い防潮堤の建設（高知県高知海岸） ※画像：原教授提供
――県内のハード整備について、どうご覧になっていますか？
原さん ハード整備は、時間がかかることなので、計画的にかつ着実に進めていく必要があります。私が最も進んだと思うインフラ整備は、浦戸湾の3重防護対策をはじめとする防潮堤などの海岸整備です。高知の海岸整備については、全国初の工法も取り入れながら東北の被災地と比べても、遜色ないレベルで進んでいると思っています。
津波浸水対策についても、真剣に取り組んできました。高知県内の市町村には、庁舎の浸水が予想されたところがいくつかありましたが、この10年間で、移転事業が進展しました。庁舎移転は機能継続という観点からも、重要な取り組みになります。最初に黒潮町、その後安田町、中土佐町が移転しており、現在、宿毛市、安芸市が移転を進めています。庁舎移転が進んでいるということは、多くの住民が重要性を理解し、防災まちづくりに賛同していることを意味しています。
景観に配慮した津波避難タワー（高知県中土佐町） ※画像：原教授提供
ため池の耐震化もかなり進みました。高知県は全国でも早い段階でため池の耐震化に着手しました。最近では国が特措法を制定し、全国的に事業が進展しつつあります。その他、流失防止タンクの整備など火災対策も、メイドイン高知の製品を使いながら進めてきました。津波避難タワーの整備や高台移転などは東日本大震災直後から事業を進め、現在ほぼ完了しています。国、県としてできるハード整備は、一通りのメニューに取り組んでいるわけです。
県民の防災意識が薄れかけている
――地震対策として足らざるところがあるとすれば、なんですか？
原さん 人々の防災意識の欠如です。防災意識というものは、時間が経つと、どうしても薄れてくるところがあります。地震対策はハードだけで成り立つものではありません。2016年に熊本地震が起きて、県民の耐震化への意識が一時的に高まりましたが、最近また薄れかけています。私はこの辺を危惧しています。
ハードについても、予算が付かず、着手できていないものがあります。例えば、液状化対策です。液状化に関するガイドラインは策定しましたが、具体的にはまだなにもできていません。
復興まちづくりに関する議論もまだ不十分です。従来型の壊れてから直すような対処療法に目が向きがちで、壊れないようにまちの将来の姿を創造するような根本的な議論にはまだ至っていません。
空き地が目立つ高台造成地（陸前高田市） ※画像：原教授提供
事前に復興まちづくりをつくり、実行することが、災害被害を出さないためには最善なのですが、実際に被害が出るまで実行できないで、足踏みしているところがあります。被害が起きてから実行しても手遅れです。事実、陸前高田市などの沿岸部では、高台整備に時間を要し、空き地が目立ち、元居た人口が戻っていません。甚大な被害を受けたまちの復興の在り方に対して、時間の壁を感じます。
高知県では、できることは一生懸命やってきているけれども、住民を巻き込む必要がある課題はまだ残っている。そう見ています。
――手を付けにくい問題を解決するにはどうすべきでしょうか？
原さん 冒頭にも申し上げましたが、高知県内の自治体職員は、自分たちの住むまちの将来の姿を創造する意味でも、東北の現場に赴き、実際の姿を見るべきだと考えています。発災直後は、多くの自治体が職員を東北に派遣していましたが、今の状況は案外知らない。自治体職員は本質的なところを理解しているかは疑問です。
復興まちづくりの本質がブレている
――復興まちづくりとは言え、以前のまちからガラッと変えるのは、住民の合意が得られにくいのでしょうか？
原さん どの水準までの復興まちづくりを目指すのかがカギになると思っています。例えば、防災に特化して被害ゼロを目指すのであれば、かなり大掛かりな復興まちづくりとなり、痛みも伴います。住民との合意形成のハードルも高くなります。
その一方で、減災ということで、必要最低限経済活動を営むことを目標とした復興まちづくりも考えられます。津波の影響があるにせよ、漁業をなりわいがある自治体では、こういう考えを取り入れることも必要かもしれません。
復興まちづくりを実行した後、例えば、庁舎施設を移転した跡地を考えることもあり得ます。
これらの水準は、住民との要求水準、合意形成のいかんによって決まってきます。水準を下げれば下げるほど、住民との合意形成は得やすくなりますが、その分、災害抑制の効果も低下します。新たなまちづくりがなかなか進まない現在の東北の被災地と同じ道を辿ることになります。
そういう意味で、復興まちづくりは非常に難しいです。つまるところ、「まちの復興というものをどう見据えるか」が本質なんです。復興まちづくりがうまくいっていない自治体は、この本質がブレているように見えます。どこかで「地震が来ても、ウチは大丈夫だろう」と思っているのではないかと。
ブレないためには、地震を現実的な問題として真剣に捉えて、行政と住民双方が冷静沈着に議論することが不可欠だと考えています。まちの将来像を今から真剣に考え、創造力を働かせなければ質の高い復興には発展しません。
長期浸水への備えは、まさにドボクのチカラが試される領域
――高知市内では、海沿いの広い範囲で長期浸水すると予想されていますが、この場合の復興まちづくりについて、どうお考えですか。
原さん 長期浸水の対応は、東日本大震災直後から有識者会議を開いて、高知県、高知市が連携しながら対応策を進めています。次期南海トラフ地震では、高知市内では、東日本大震災にはなかった揺れと津波、液状化、火災などが複合的に生じることで甚大な被害が生じるリスクが高いと考えています。高知市は県の人口の半分程度（30数万人）が一極集中している自治体で、産業も集積しています。そういうまちが長期間浸水するということは、日本の近代災害史ではほとんど例がありません。
実際にどういう被害が生じるのか、想像できないところがあります。高知市の復興まちづくりを進めるためには、複合災害対策という知見に乏しい状況から答えを模索しなければなりません。ただ、浸水が想定されるエリアでは、すでに生活や経済が根付いているので、まちの機能をすべて移設するような対策は取れません。
さきほど申し上げた復興の水準で言えば、津波による浸水規模が大きいことを念頭に「浸水をなるべく軽減する」水準に設定するのが現実的だと考えています。水に浸かることを前提とした復興まちづくりをつくらざるを得ないということです。被害ゼロはもちろん、被害を減らすという水準ですら、現実的には難しいからです。ハード的には、堤防整備や液状化対策により浸水を食い止める、止水対策が要です。本来は、浸かった後どうするかについてもあらかじめ議論しておくべきですが、ハード施設が整備途上の現状では、議論が煮詰まっていません。
復興まちづくりに甚大な影響を及ぼすのは浸水だけでなく、浸水の長期化というリスクです。浸水の長期化を避けるには、技術的に可能な手法を考えるほかありません。例えば、排水機場を有効活用するための耐震化や排水ポンプ車の適正な配置であったり、万が一、防潮堤が破堤した場合に備えた土木資材の備蓄などです。長期浸水への備えは、事前対策を含めてまさにドボクの力が試される領域だと考えています。
ソフト面では、耐震化の徹底と津波の浸水に備えて命の保護には発災直後から迅速に避難する、最善を尽くして「逃げる」を徹底するしか手はありません。ただし、「逃げる」の徹底は簡単なことではありません。東日本大震災では、避難が思うようにいかず、多くの尊い命が失われています。ソフト対策は、ハード対策に比べ住民の意識による部分が多いので、過度な期待は禁物です。防災啓発を行ったり、発災直後から行政が呼びかけても、行動に移さない住民は必ずいますから。
長期浸水に対しては、ハード、ソフトの両面でドボクの力が試されています。被災を最小化するうえでは、ドボク的な対策を着実に講じて、物理的に浸水範囲を最小化しなければなりません。
「釜石の奇跡」を美化してはいけない
――長期浸水するエリアは、液状化のリスクもかなり高いんじゃないでしょうか。
原さん そうです。私は、行政の方々に「時間軸で物事を整理してください」と口を酸っぱくして言ってきています。例えば、揺れや液状化のリスクは、地震発生直後から生じる現象です。揺れに起因した被害は事前対策があって防げるものです。この部分をおろそかにしてはなりません。津波は僅かでも対処する時間があります。
世間的には「釜石の奇跡」と言われていますが、あれは奇跡と読んだり美化してはいけないと思います。事前の教育や訓練をしっかりやっていたから、逃げることができたんです。住民は当たり前のことをしたまでです。
陸前高田市、気仙沼市、亘理町などでは液状化が発生し、住民の避難が円滑にできなかったと聞いています。液状化が起きると、逃げることすらままならなくなるのですが、このような命に直結した被災要因にもかかわらず、地盤対策にはなかなか目が向きません。地盤は非常に地味で当たり前の存在だからです。
液状化のリスクと対策については、もっと議論が必要だと思っていますが、地震後数年すると止まってしまっています。津波を防ぐ防潮堤などの海岸対策ができたら、それで津波避難が万全と思っているフシがあります。実際はそう簡単なものではありません。
最初は「木を使うなんて信じられない」と言われた
丸太による液状化対策工事（高知県高知市新庁舎建設工事） ※画像：原教授提供
――「丸太打設液状化対策工法（LP-LiC工法）」による地盤対策を研究されているそうですが、どのようなものですか？
原さん 丸太打設による地盤対策は、われわれが10年以上年前に始めた研究です。研究を始めた最初のころは、研究者仲間に「木を使うなんて今時信じられない。どうしてそんな時代遅れなことをやるのか」と言われました。
研究を巡る状況が大きく変化したのは、2010年の東日本大震災でした。千葉県浦安市などの埋立地でも液状化の被害が出ました。浦安市さんより、液状化対策を検討する仮定において、丸太打設が防災にも環境にも良いんじゃないかということになったんです。その理由は、使用する丸太が純国産の木材であること、振動騒音の少ない工法であること、丸太にストックされた二酸化炭素が貯蔵できて環境によいことでした。丸太打設は、縄文時代からある古い技術ですが、われわれの研究を通じて、技術的なエビデンスが蓄積され、技術が見直されていたこともあります。
東日本大震災以降、模型実験や室内試験などの基礎的な研究に加えて、浦安市他いくつかの地点で丸太打設の実証実験を行いました。高知市仁井田の埋め立て地では、林野庁の支援を受けて試験施工を行いました。その結果、「これでいける」という技術的なエビデンスが蓄積されて、実施工に採用されました。試験施工を見に来られた行政の方から、効果も高いし、県産の木材活用は林業の活性化にもつながる。カーボンを溜め込んだ木材を地中に埋めるため環境にも優しいので、「これは非常に良い」というお話を多数いただきました。
その結果、2017年に、高知市役所新庁舎の地盤対策として、丸太打設が採用されました。この工事では、高知県産のスギの木約1万5,700本を地中に打設しました。LP-LiC工法としては世界最大規模です。鉛筆状に加工した直径16cm、長さ約4mの丸太杭を敷地内に0.5m〜1m間隔で打ち込みました。
この工法をテレビで知った青森県からオファーを受け、八戸港舘鼻岸壁の耐震対策に丸太打設工法が採用されました。民間企業が行っていた浦安市の宅地造成の採用実績もあります。液状化対策には、いろいろな方法がありますが、丸太打設の良さが徐々に周知されつつあるなと感じているところです。
近代ドボク以降も木が使われていた
――他の工法などから反発もありそうですが。
原さん それは当然あるでしょう。既存の工法関係者からすれば、後発の工法ですから。ただ、ドボクに木を使うことは、近代土木が輸入された明治以降も普通にやっていたことで、歴史の長い工法です。液状化対策としての丸太の打設も幾つか事例があり、構造物の被災例はありません。昭和30年ぐらいまでは、日本の基礎杭はすべて木を使っていました。ところが、高度経済成長で建設ラッシュを迎えた際に、日本の木材が枯渇した時期があり、政府が法律をつくって、木材利用にストップをかけました。それ以降、ドボクで木が使われなくなったという経緯があるんです。これによって、林業は衰退しました。
――液状化対策の普及で、ネックがあるとすれば、なんでしょうか？
原さん 予算の確保が重要です。丸太工法に限らず液状化対策は自治体からも「やりたい」という声が上がるのですが、予算がネックになっています。ある程度の敷地面積の液状化をやろうと思ったら、ゆうに1億円はかかりますが、地盤に特化した補助金のメニューはほとんどありません。これが自治体の液状化対策がなかなか進まない一つの理由です。
安価な木材を大量にドボク資材として使えるか
木材と土木利用をテーマとしたシンポジウム（2021年3月） ※画像：原教授提供
――ドボクへの木材利用にも取り組んでいるようですね。
原さん そうですね。学会では土木学会木材工学委員会、四国土木材利用研究会という組織がありまして、研究会では会長を仰せつかっています。この研究会では、ほぼ毎年シンポジウムを開いて、ドボクへの木材利用に関する知見の共有などを行っているところです。最近では、CLTを橋梁の床版に使用した事例とか、丸太打設のメリット、環境面からの優位性などを学識者にお話しいただきました。研究会は土木学会の会員や森林総合研究所四国支所、高知県などと協力しながら、活動しています。
――四国で活動しているということですか？
原さん 研究会としてはそういうことになりますが、土木学会の木材工学委員会という委員会の活動の一環として活動しています。土木学会では、ドボク分野での木材利用の拡大に向けて、日本森林学会と日本木材学会と連名で、2013年に「土木分野での木材利用拡大に向けて」と題した最初の提言書を国土交通省、林野庁に提出しています。学会では、地方での活動も活発化したいというねらいがあって、高知以外でも、北海道、秋田、千葉、福井、佐賀などでも活動しています。
――CLT利用は建築分野のイメージですが、ドボク分野でも利用が進んでいるのですか？
原さん ドボク分野でのCLT利用は、まだ始まったばかりというところです。2021年より林野庁の協力を得てCLT土木開発利用委員会が発足し、委員長を仰せつかっています。CLTはヨーロッパを中心に開発が進みましたが、いずれの国も建築構造物への利用が主で、ドボクへのCLT利用はそれほど多くありません。CLTの利用拡大は、日本の国策になっていますが、お話のあった建築分野だけの利用では、利用量が劇的に増えません。どれだけたくさんの量のCLTを安価な価格で提供し、使われるかは、国内外で大きな課題になっているわけです。
CLTの利用量を増やすには、規模の大きなドボク工事で使う必要があります。そのためには、木材の性質とか用途などを調べていかなければなりません。CLTのライフサイクルをどう設定するかも大事です。長期にわたってもたせるのか、それとも短期で交換するのか、発想の転換も必要です。
CLT利用の研究会では、実証実験などを計画しており、今後5年間をメドに実用化に向けた考え方や具体的な活用法を整理していく予定です。
木材のドボク利用には3つの弱点がある
――土木学会的には「これからはハイブリッドインフラだ」と考えているフシがあるようですが。
原さん 木材の構造材として利用する際の弱点は、自然素材ならではの課題がいくつかあります。1つは形状が一定しないことです。木は根本と先では太さが異なるので、加工しないとテーパー形状になってしまいます。木を削れば太さを同じにできますが、その分余分な費用がかかります。こうなるとほかのドボク資材に比べ、コスト的や工期面でキビしくなる可能性もあります。
2つ目の弱点は、生物劣化することです。皆さんこの点を気にされます。気中に設置された構造物では、構造材としての断面が小さくなったり、虫に食われて構造材が削られるという問題がありますが、酸素が遮断される地盤内などでは腐朽しませんし、薬剤の注入などの対策も実用化されています。木は腐りやすい、との誤解に基づく部分が多いように思います。
そして最後に、木材の安定供給です。例えば、1万本の木材を利用する場合、どこかにあらかじめストックしておかないと、すぐには供給できません。貯木しておく必要があるわけですが、林業サイドからすれば、いつオーダーが入るかわからないのに、何十万本もの木をストックしておくことは非常に難しいです。土木資材として安定供給するためには、木材のストック、流通をどうするかも含め、新たな仕組みを考える必要があります。
私は「すべてに木を使う」と言っているわけではありません。「木を使うこともできますね」というスタンスでいます。正しい知識に基づいて、良い面を生かした柔軟な発想が今後の土木工事には必要です。これからの工事には環境面での評価も重要ですので、採用にあたってもっと評価して良いように思います。
――実際に施工する建設会社サイドの木材利用に対する反応はどうですか？
原さん 関心の高い建設会社さんもたくさんいらっしゃいます。「木でこんなことができるんですね」みたいな。新しい技術というものは、最初はそういう感じで始まるものだと思っています。チャンネルを広げて、いろいろな方々に話を聞いてもらうところからスタートするものだと思っているわけです。学術的な立場からエビデンスを導くだけでなく、新しい技術を世の中に広めていくことも、われわれ研究者の役目だと考えています。