【TOTO・DAIKEN・YKK AP】20周年を迎え、進化するリモデル分野のアライアンス

長井雄一朗

公開日：2022.06.01

左から、TOTOの清田徳明代表取締役社長執行役員、大建工業（DAIKEN）の億田正則代表取締役社長執行役員、YKK APの堀秀充代表取締役社長

TDYアライアンスの20年間の歩み

TOTO、DAIKEN、YKK AP（以下、TDY）は、3社のリモデル分野におけるアライアンスが2月に20周年を迎えたことを記念して、TDY20周年の歩みや、今後の展望について説明する「3社長共同記者会見」を行った。

出席者は、TOTOの清田徳明代表取締役社長執行役員、大建工業（DAIKEN）の億田正則代表取締役社長執行役員、YKK APの堀秀充代表取締役社長の三者。

会見の席上、TDY商品を採用したライフスタイル提案「十人十家（じゅうにんといえ）」のプランを現在の20プランから2022年度には新たに4 プランを追加、さらに2025年度までに全50プランへ拡充すること、加えて、工事店の提案によって実現した暮らしの事例を募集し、「みんなの”十人十家”」として2025年度までにTDYリフォーム情報サイトへ100件の事例掲載を目指すことを発表した。

TDYはなぜ成立し、どのようにして強化され、今後どの方向へ向かっていくのか。3社長共同記者会見から読み解いていく。

アライアンス提携でリモデル売上は1.5倍増に

まず、三社はなぜアライアンスを組んだか。億田代表取締役社長執行役員がTDYアライアンスの20年間の歩みについて口火を切った。

1990～2000年代初頭にかけて、少子高齢化社会の進行が叫ばれており、ピーク時には170万戸の新築住宅が徐々に減少傾向となり、2009年度には78万戸まで落ち込むという衝撃的なニュースがあった。

一方、当時5000万戸と言われたストック住宅に目を向けると、住まいの質の向上を求める消費者も多く、新たな需要も巻き起こり、リモデル事業が大いに注目された時期であった。

2002年に水まわりのTOTO、内装建材のDAIKEN、窓・エクステリア分野のYKK APがリモデル分野でのアライアンスを提携したのはこのような背景があった。

TDYアライアンスの狙いはリモデル分野での市場拡大やシェアアップを図り、顧客満足の実現であった。また、リモデル分野で、常に顧客の暮らしの価値を向上できる最高位のグループであることと、アライアンスによる社会貢献、ブランド強化を通じて永続的に事業収益を獲得することを理念に上げ、住空間のトータル提案を行い、この2022年で20年を迎えた。

TDYアライアンス締結は「新築」から「リモデル」の転換期に行われた

この20年での活動では大きく3つのステージに分けることができる。

1stステージ（2002~2007年）では、リモデルによって生活が変わることを顧客に提示し、消費者ニーズを掘り起こすことから開始した。具体的にTDY3社によるコラボレーションショールームを開設し、全国各地でリモデルスタイルフェアなどのイベントを開催し、TDY活動の周知に努めた。この大規模フェアは現在に至るまで延べ52万人が来場している。

続く2ndステージ（2008～2017年）では、リモデル提案の基軸となる「グリーンリモデル」を提唱した。TDYのノウハウや技術を組合わせることにより、「健康配慮」、「長もち住宅」や「CO2 削減」を実現し、環境に優しく快適で自分らしさを表現した住まいづくりをサポートするリモデル提案をスタートした。

また近年、消費行動が「モノ」から「コト」へと変化する中、リモデルも同様に、暮らしのあこがれをかなえるための「コト」実現の手段に変化してきた。

このような変化を踏まえ、3rdステージ（2018～2021年）では「グリーンリモデル」に加え、「十人十家」による暮らしの提案をスタートした。「十人十家」とは聞きなれない言葉だが、十人いれば十通りの暮らしの想いがあるということから、TDYならではのライフスタイル提案を行っており、現在は20プランまで進化・拡大している。2018年のリモデルコレクションという大規模イベントでは、「十人十家」の提案を実物大で空間展示し、来場者からは、「リモデル後のイメージが膨らみやすい」と好評であったという。

大建工業（DAIKEN）の億田正則代表取締役社長執行役員が20年の歩みをもとに、着実に成果が上がったことを語る。

また、TDYアライアンスの情報発信拠点となる「TDYコラボレーションショールーム」は、2004年に開設したTDY広島からスタート。17年間で全国13か所となり、多くの顧客に商品提案を続け、来館組数は462.5万組にのぼる。水まわり、内装建材、窓分野をワンストップで確認できる点や、各社アドバイザーの連携、商品知識の深さについて顧客から好評を博している。

「TDYリフォーム情報サイト」のアクセス数も伸長しており、HPリニューアル後の2018年度を起点とすると、2021年度は54％増加しており、リモデル分野への関心がうかがえた。

TDY3社合計のリモデル売上高推移では新設着工戸数が減少する中、アライアンス提携時の2002年度を100とした場合、約20年間で1.5倍へと増加した。3社それぞれの強みを活かし、住まいにおいて総合的な提案を行ってきたことが、各社のリモデル売上を伸ばすことができた要因と、億田代表取締役社長執行役員は締めくくった。

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「十人十家」を進化させ、顧客の意識変化に対応へ

詳細な調査に基づいて、TDYアライアンスの次の一手を語るTOTOの清田徳明代表取締役社長執行役員

次に登壇したのが、TOTOの清田代表取締役社長執行役員。TDYアライアンスの今後の方向性について語った。

今回、改めて3社の存在意義を検討したといい、ものづくりを展開する各社だが、商品とともに新たな暮らしを提案している。そこで今回、顧客の気持ちに寄り添い、リモデル分野でTDYアライアンスを進化させるため、「暮らしの中に笑顔を。」というメッセージを新設し、発信した。

顧客の関心が持続可能な社会の実現、防災や衛生などに高まっていく中、グリーンリモデルはさらに進化、「健康・快適」、「安全・安心」や「環境配慮」の三つの視点に注力。リモデルの価値を顧客に分かりやすく伝えるために、「十人十家」を進化させていく。

このコロナ禍では社会全体と個人の生活が大きく変容した。TOTOがコロナ禍を経た暮らしの意識変化の調査・アンケートを行ったところ、⾃宅で過ごす時間が「増えた」と回答したのが約57％で、「⾃宅に対してどのような意識をもちましたか？」という問いに対して、「リラックスできる空間にしたい」が53.6％、「安全・安心を確保できる空間にしたい」が45.9％と続き、顧客の意識の変化を踏まえて、暮らしや住まいのさまざまな提案が必要と指摘した。

コロナ禍を経た暮らしの意識変化 / 調査・出典：TOTO

次にTOTOでは、「リフォーム情報収集に関する実態調査」を実施。初期関心期から情報収集期にかけて費やした期間は10か月に及び、リフォームを決定するまでに半数以上の顧客が何らかの「困りごと」があり、また「不安」があった顧客の割合も40％を超えていることが明らかになった。そこでリフォームを実現したいという顧客に寄り添うことが、重要であるとの認識を示した。

さらに、調査を深堀りしていくと、リフォームの一歩を進めるためには、「リフォーム後のイメージが描ける」「リフォームの費用や流れが分かる」や「納得できる工事店が見つかる」の3点が重要であることが分かった。

そこでリフォームの初期関心期から寄り添い、「暮らしの中に笑顔」があるリモデル実現をお手伝いするステージへ進めていくとTOTOの清田代表取締役社長執行役員は意欲を示した。