現場を変えていく: テクノロジーが建設業を変えるとき
未来の施工管理技術者に必要なスキルは何か 私が連載する「現場を変えていく」という記事の目的は、建設現場をより良いものに変えることをメインテーマとしている。私にとっての「より良い」とは、建設業の近代化のことを指している。私...
デジタルプラットフォーム構築の具体例
デジタルプラットフォームの構築の考え方は様々だが、今最も進んだ仕組みとして「PaaS」というものがある。PaaSは（Platform as a Service）の頭文字をとったもの。こちらも簡単に説明すると、クラウドのコンピュータ上で様々なサービスを統合させるものである。
サービスには色々なものがある。例えば、ファイルを保存するためのストレージサービス、3Dデータを閲覧するためのビューワー、BIMモデルから積算を行うエスティメーションツールなどなど、数え上げればキリがない。
ただ、これらのサービスは個々に存在するサービスである。例えば、ストレージサービスを利用するにはストレージサービスにアクセスしなければならないし、ビューアーはビューアーにアクセスしなければならない。そのため、使う側にとっては「こんな時にはどれを使うんだっけ」と知っておかなければならない。
そういったとき、PaaS上では利用できる全てのサービスが一箇所で管理されているので便利である。しかも、個々のサービスを連携させることで、新たな使い道を見つけることもできる。例えば、積算情報を抜き出して、現状の支払状況と比較すれば、工事の進捗率を自動で分析できる。このようなデータの連携が容易にできるのもPaaSならではの利点である。
社内運用体制強化ための3つの論点
これまでの話の中で、ドローンやICT建機といった、いわゆるi-Constructionの施策が出てこないことに、読者の皆様は違和感を覚えるかもしれない。
しかし、ゼネコンに分類される企業はi-Constructionを先導するべき立場ではあっても、i-Constructionの技術の実施者ではない。一番最初の例で挙げた、ドローンを飛ばすゼネコン職員も、今はそれで良いとしても今後10年、ゼネコンが自らドローンを飛ばして測量をするのかといえば、それは違うと現場監督ならば口を揃えて言うだろう。
実のところ、i-Constructionの真の実働者は、施工者となる地場建設会社である。しかし、技術導入の知見や財政的な見地から、施工者に全てを丸投げするのは現実的ではない。そこにはゼネコンの後押しがどうしても必要なのである。
だからこそ、次に提言するのは、「社内運用体制の強化」だ。では、何の運用を強化するのか。それは上述のデジタルプラットフォームを使いこなし、ドローンやICT建機の導入をサポートして現場運用を効率的に行う体制の強化である。そこで、以下の主に3つの論点を取り上げる。
- 法令、基準類に関する情報の集約と維持
- 機器調達と運用
- 機器管理の人員の確保
非常に参考になる記事だと思います。
発注者側は何をすべきかにも言及してもらえれば尚良かったです。
結局工事は発注者と受注者の二人三脚で行うものですから。
著者です。
ご意見ありがとうございます。
実は私もその点について考えておりました。
一方で発注者と元請け（ゼネコン）の関係性は複雑で、その点の分析が容易に出来ませんでした。私の知識と力不足が原因です。
この点につきましては順に考えをまとめていきたいと思っておりますので、今しばらくお待ち頂けますと幸いです。
長いだけで中身が無さすぎる。
著者です。ご理解頂けなかったようで申し訳ございません。
人には好みというものがございますから、相性が合わなかったということでご理解頂きたく思います。
原価償却とか会計のこと少しは分かってる？
著者です。減価償却と会計については一通り学んでおります。一応、そいういうビジネスもしておりますゆえ、必須でございます。
分かってると聞かれているということは、分かっていない部分があるということと存じます。
よければ、その箇所をご指摘頂けますれば、読者の皆様にもご参考になりますかと思いますのでよろしくお願い申し上げます。
わり、誤字。減価償却
「受注者は生産を開始するために専門業者に分離発注を行う。この発注先がTier1（一次下請け）となり、一般にサブコンと呼ばれると」ありますが、建設業界では設備業者のことを一般的にサブコンと言いますね。
一般的には協力会社、下請けと呼んでます。
それと、ゼネコンが負担せよみたいな記事ですが、ゼネコンはボランティアなのでしょうか？