現場状況を解析し、無駄を省く取り組み
下記の図をご覧いただきたい。
このようなデータを取るためには、現場の「今」(人やモノの動き)を正しく把握しなければならない。
正しい情報を取得することが重要であるため、対象技術Ⅰを積極的に実施する意義は大きい。数値化、見える化するというのは、人の忖度など一切考慮せず、機械的に出すための取り組みが重要なのである。
建設業界はそのような取り組みすら、まだ実施できていないのが実態であり、まだまだ「労働生産性の向上を図る(計測する)技術」への取り組みは多く実施することができる。
IoTや画像中心のAIについて、導入の敷居が下がってきている状況で、さらなる取り組みを進めなければならない分野であることに間違いはない。
ただし、連載4回目に書いたコストの考え方や歩掛の取り方など、従来のような建設業の考え方(公共積算と実歩掛りとの差が利益という短絡的な考え方)を根底から払拭しない限り、先進的な取り組みは行えない。
たとえ、従来と同じ考え方で実施したとしても、そこから何かを学びとり、本当の意味で業務改善や、また新しい仕事のやり方、取り組み方を取得することは不可能である。
建設業はマインドチェンジが必要なのである。
建設業は今までのように「単に請け負う」だけでなく、自ら付加価値を加え、自ら提案し、自ら高みに向かう業界になりつつある。
決して昔のように「言われたことだけしていればよい時代」ではない。時代の変化とともに、今こそ自発的に変わっていかねばならない。
そんな取り組みにまで予算を出してくれる「日本」は、やはりすごいなと思う。
次回は、このような「変わらなければならない建設業」において、実は地方建設業のほうが適切に活動できるのではないかという内容をお届けする。
(つづく)