地下ラボが他の自治体の参考になれば
地下ラボを通じて、どういう効果があったかは気になるところだが、現時点では、認知度などの定量的な評価は難しい面がある。概して広報活動というものは、一朝一夕に成果が上がるたぐいのものではないからだ。
ただ、「まず、プロジェクトに参加した学生さん自身が、下水道の役割などについて良く学ぶ機会になりました。学生さんから『参加して良かった』という声がたくさん上がっています。われわれだけでなく、参加した学生さんにとってもプラスになっていると感じています」(黒河さん)と指摘する。
動画は、今年2月頃に成果報告会を行う見通しだ。動画は、東京都下水道局のHPや東京都YoutTubeチャンネルなどで公開し、広報ツールとして活用していく考えだ。来年度のプロジェクトの内容については現在、検討中。ただ、「若者による若者向けのコンテンツづくり」というコンセプトは踏襲する。
井上課長は「若者への下水道のPRは、東京都だけでなく、業界全体で取り組むべき課題です。東京地下ラボの取り組みをきっかけに、他の自治体などにとって、参考になれば嬉しいですね」と話す。
地下ラボのような意欲的な取り組みが、東京都だけにとどまらず、他の自治体などへも波及することを期待したい。
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